現存する住宅は大きく分けると３つの耐震基準に分けられます。

□ 耐震基準法改正は２回

★　昭和56年（1981年）6月1日　 築37年　（2018）
壁量規定の見直しが行われた。
床面積あたりの必要壁長や、軸組の種類・倍率の改定。

★　平成12年（2000年）6月1日
地耐力に応じて基礎を特定。地盤調査が事実上義務化に。
構造材とその場所に応じて継手・仕口の仕様を特定。
耐力壁の配置にバランス計算が必要となる。

昭和56年（1981年）6月1日以前の住宅

耐震性が低く、大地震で倒壊の恐れが高いです。

耐震改修、もしくは建て替えですね。

耐震改修は大掛かりとなりますのでおすすめは建て替えです。

自治体の耐震改修の補助金も通常、昭和56年（1981年）6月1日以前の住宅のみです。

しかしながら、築４０年近くということは住んでいるのはお年寄りです。

住宅の使用期間が短い建物に、耐震改修や建て替えは大きな障壁があります。

昭和56年（1981年）6月1日～平成12年（2000年）6月1日の住宅

耐震性はそこそこです。

耐震改修＆断熱改修をして、長寿命化を図りたいものです。

住宅の金額もほぼ土地代のみとなりお求めやすいと思います。

平成12年（2000年）6月1日以降の住宅

耐震性は今の住宅とほぼ同等です。

水回りのリフォームと

内窓の設置＆ユニットバスでなければユニットバスへ入れ替え＆天井断熱をブローイングで強化

で快適になります。

中古住宅の購入には、プロと相談しながら物件を探すことをおすすめします。

当たり外れのある中古住宅

外れを引かないようにしたいものです。

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